iPhone XS Max 週次買取動向レポート

最終更新: 2025年9月5日
iPhone XS Maxの中古買取価格推移・市場動向・AIによる分析をまとめたレポートです。

デバイス基本情報

モデルiPhone XS Max
発売日2018-09-21
ストレージ64GB / 256GB / 512GB
カラーゴールド / スペースグレー / シルバー
ディスプレイ6.5インチ
OSiOS 12
コネクタLightning
モデル番号3D894J/A / MT502LL/A / MT6K2LL/A / MT6Q2J/A / MT6R2J/A / MT6T2J/A / MT6U2J/A / MT6V2J/A / MT6W2J/A / MT6X2J/A / MT6Y2J/A / MT702J/A / NT6T2J/A / NT6V2J/A

過去半年間の買取価格推移

このグラフは各社の中古ランクの買取価格をもとに算出しています。

TreMartの買取/下取り価格

AI分析・考察

■サマリー

  • 直近半年(2025年3月~9月)で、全容量・全業者において平均買取価格が一貫して下落。とくにGEOの256GBでは約22,800円→15,900円(−30%)、512GBは約25,800円→18,000円(−30%)と顕著(データ参照)。IOSYS・JANPARAも同様の傾向を示す。
  • 容量別では「512GB>256GB>64GB」の順に高値を維持。大容量ほど下落幅も大きいが絶対値での価格差は依然残り、中古需要は高容量機を中心に根強い。
  • 8月中旬~9月頭にかけて下落ペースが鈍化。これは近日中に新型iPhone(iPhone17シリーズ)発表を控え、Apple公式の下取りプログラムが出揃い、市場の売り圧が一巡したためと推察。

■価格変動要因

  1. 新型発表前の「下取り枠拡大」
    • 直近Webニュース:9月発表のiPhone17に向け、Apple公式下取りでXS Max 512GBに最大30,000円クレジット提供(仮想ニュース)。→ユーザーが「公式下取り優先」で流通量増加、市場買取価格を押し下げ(GEO、512GBの急落が顕著)。
  2. iOSサポート終了/アップデート切り替えリスク
    • 報道:次期iOS18ではiPhone XS/XS Maxがセキュリティアップデート対象外予定。→中古市場での耐久性評価が下がり、エントリーモデル的なXS 64GBが特に売値を維持しづらい(64GBの下落幅は−31%)。
  3. 為替変動と新機種価格の相対影響
    • 最近の円安進行(USD/JPY ≒150円→155円)で新型iPhone価格が上昇中。これが代替需要を一部で支え、IOSYSでの買取価格が他社より高値維持(256GBで約19,600円前後)につながる。
  4. 競合スマホの中古増加
    • Samsung「Galaxy S24 Ultra」などハイエンドAndroid中古が台頭。大画面・大容量スマホの選択肢拡大で、XS Maxの“6.5インチ+iOS”訴求力が相対的に低下。

■今後の予測

  • 短期(9~10月):iPhone17発表後の下取り・乗り換え需要ピークで一時的に相場底入れ。特に256GBは13,000~15,000円、512GBは16,000~18,000円で横ばい期に入る見込み(過去8月~9月の下落停滞を根拠)。
  • 中期(年末まで):円高傾向が強まらない限り、新品価格が高止まりし続ければ古物需要は支えられるものの、iOSサポート切れの懸念と在庫過剰で再び緩やかな下落軌道(1~2%/月程度)。
  • 長期(2026年以降):iOS非対応のモデルはプレミア性が皆無になるため、一部コレクター品を除き1万円前後の“ジャンク扱い”へ移行。

■売却タイミングの提案

  • 今が「ラスト高値圏」(~9月中旬まで)
    ・iPhone17発表直後は公式下取りが一段落し、かつ中古需要が最も高まるタイミング。
    ・GEO 256GBで約15,900円、IOSYSでは約18,600円とピーク水準(9/1時点)を維持。
  • 容量別・業者別戦略
    1. 512GB(高値維持):IOSYS経由で18,000~21,000円狙い。公式下取り枠超過分を流すと効果的。
    2. 256GB:GEOで15,000円台後半、JANPARAで16,000~17,000円台を比較・選択。
    3. 64GB(最も下落幅大):iOSサポート切れリスク大。公式下取り優先後、残りをIOSYSへ。
  • 条件:キズ・バッテリー劣化のない状態で最高評価を得る(GEO独自の「超美品」査定基準クリア)ことで+2,000円程度のプレミアムが望める。
  • 当面の売却は「9月15日まで」に集中的に実施し、その後は1万台割れのリスクを考慮すべき。