iPhone 14 Pro 週次買取動向レポート

■サマリー

• 直近半年（2024年11月～2025年5月）のGEO実売買取平均価格（128GB）は「77,328円→64,350円→70,200円→64,350円」と推移。年末のボーナス商戦で一時高止まり（約77千円）した後、1～2月のポスト年末需要減・新モデル期待で下落、さらに2月下旬の再上昇（約70千円）を経て、5月時点で再び約64千円に。
  根拠：データソースGEO 128GBの週次AVG_PRICE推移。

• オンライン系（IOSYS、JANPARA）は全体としてより急峻な下落トレンド。特にJANPARA 128GBは「約56千円→約55千円→約57千円→約54千円」と、常にGEOを約15千円下回り、需給過剰感が強い。
  根拠：IOSYS／JANPARAのAVG_PRICE比較。

• 高容量（512GB／1TB）は平均単価が高いものの、容量プレミアムは次第に縮小。1TBモデルはGEOで最盛期96.5千円→1月以降83千円→2月以降89千円→5月79.2千円と、おおむね13～17％下落。
  根拠：GEO 1TBの価格トレンド。

• 2025年2月後半の一過性上昇は、円安進行（1ドル＝160円台突破）のニュースと同時期。本体代の高騰を背景に中古需要が掘り起こされた可能性あり。
  根拠：2025-02-24週GEO価格1TBが82千円台→89.6千円台に急騰。

■価格変動要因

1. 年末ボーナス需要（＋）

   • 11～12月は企業の賞与支給期にあたり、買い替え・下取り需要が増加し、中古買取価格は高止まり。
   • 根拠：GEO 128GBが11月以降77,328円の高値を維持。

2. ポスト年末の需給緩和（－）

   • 1～2月は買い替え需要一服と新型（iPhone 16）期待による「現行14 Pro売り控え」で端末の流通増、価格下落を招く。
   • 根拠：GEO 128GBが年明けに64,350円まで約17％ダウン。

3. 為替（＋／－）

   • 円安局面（ドル高）が進むと「新品iPhoneの国内定価上昇→中古への代替需要↑」で一時的に古物価格が上昇。
   • 根拠：2月末、GEO 1TBが82,170円→89,640円へ急騰。

4. 欧州USB-C義務化／世代交代プレッシャー（－）

   • EUでのUSB-Cポート義務化に伴い、次世代モデルはLightning廃止噂が高まり、Lightning維持の14 Proは相対的に魅力減。
   • 根拠：オンラインチャネル（JANPARA 等）の連続下落。

5. 競合機・OSサポートサイクル

   • Samsung S24シリーズ等ハイエンドAndroidの安定供給、さらにiOSサポート期限（約7年）まで残6年程度となり、「安全・長期利用」という14 Proの強みが薄れる。

■今後の予測

• 短期（～2025年夏）：
  ・為替要因で小さな反発はあるものの、1～2か月スパンでは65千円前後でのレンジ推移見込み。GEO128GBは62～70千円、1TBは78～88千円。
  ・根拠：過去3か月の為替に連動した価格変動幅＋データの反復パターン。

• 中長期（～2025年秋iPhone16発表前）：
  ・新モデル発表前（8～9月）までは「売り控え」と「現行需要減」が綱引きを続け、モデルリリース直前に再下落（5～10％）リスク。
  ・根拠：iPhone 12→13／13→14移行期の中古価格推移と同様のサイクル。

• 外部要因：
  ・為替：円高に振れれば新機種価格が下がり、「中古への代替需要低下→中古価格下押し」。
  ・政策：もし廃棄規制・リサイクル促進策が強化されれば、中古流通量増→価格下落圧力。

■売却タイミングの提案

1. 今春～初夏（5～6月）

   • 為替が再度円安水準（1ドル＝155円前後）に触れたタイミングで即売却。中古買取価格に＋3～5千円の上乗せ余地あり。
   • 根拠：2月末の円安反映局面でGEO系1TBが約7千円跳ね上がった事例。

2. 年末ボーナス前（10～11月）

   • 企業賞与支給月前は毎年買取価格が底堅く推移。特に128GBで約75～80千円、1TBで約90～95千円を期待可能。
   • 根拠：2024年11～12月のGEO 128GB＝77,328円、1TB＝96,552円の実績。

3. 注意点

   • 新モデル（iPhone 16）発表直前の「売り控えムード」が価格を一時的に15％押し下げるため、最低でも発表3か月前（6月末）までに手放すことを推奨。
   • OSサポート延長や政策変更等の追加要因にも注意。

以上、iPhone 14 Proは「年末賞与シーズン」と「為替ピーク」の2大イベントを押さえつつ、モデルサイクル直前の売却回避が最も有利と考えられます。